ユニバーサルホーム　北松戸店

能登半島大地震。震度6強、マグニチュード6.9。
り災証明発行の全壊戸数は266戸（3/25現在）

大地震がきたらあなたの家は耐えられますか。
国交省の調査では耐震不足の住宅は全国で約1000万戸
（全体の約40％）。

1981年6月に建築基準法が改正された。
これが耐震住宅のターニングポイント。
主な改正点は
　　　①壁量の確保とバランスのよい配置
　　　②補強金物の有効利用　　です。

法律はともかく、地震に強い建物をつくるには次のポイントが重要になります。
　　　①土地（地盤）
　　　どんなに素晴らしい家でも地盤が軟弱では地震に耐えることは
　　　できません。
　　　地質の特性を知り、相応の地盤補強が
　　　必要となります。

　　　②基礎
　　　定められた鉄筋やコンクリートが正しく施工されているか？
　　　基礎と土台がアンカーボルトなどで一体となっているか？
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　が重要

　　　③構造（土台、柱、梁）
　　　材料の大きさ、寸法も大切ですが、むしろ材料同士の接合が
　　　適切になされているか？
　　　補強金物あるいは接合金物を使いできるだけ断面欠損を
　　　少なくすることも重要なことです。

現行の建築基準法により施工された住宅は阪神大震災クラスの地震では「倒壊しない」とされています。
しかし、2006年の国交省と経済産業省の外部団体である建材試験センターで地震を再現したところ、1階の柱、筋交が折れ、実質的に倒壊したとのこと。
この実験の結果、現行の基準法だけでは「阪神」クラスの地震では倒壊の可能性が大きいことが判明した。
より安全な住宅を求めるならば、現行の構造基準の他に
　　①耐震工法
　　②制震工法
　　③免震工法　のいずれかの採用が必要となります。